がん保険の必要性。年齢や収入の有無で変わります
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がん保険が必要な理由は、がんにかかった場合の治療費の高さと、療養が長期に渡ることにより収入が減ることです。
がん保険の保険料はもったいない、不要だと考える人もいます。
ただ、実際にがんになると、治療費以外にも食費や通院の費用がかかるほか、自宅療養の期間が長く、仕事に復帰するまでの期間がかかり、収入に不安が出ます。
特に、20代から50代の働き盛りの世代は必要性が高くなります。
60歳を超え、年金をもらえるようになると、毎月の収入の不安は減るので、必要性は薄れます。
がん保険の必要性は、年齢や収入の有無で変わります。年代別、職業、収入別に解説します。
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- がん保険が必要な理由は、経済的な負担をサポートするため
- がん保険が必要な人
- がん保険の必要性が下がる人
- 年齢別にがん保険の必要性は変化、ポイントは収入の有無
- がん保険は、治療中の収入減をサポートするために必要
がん保険が必要な基本的な理由は、経済的な負担をサポートするため
がん保険が必要な理由は、下記の3つです。
①日本人の死因のトップ、2人に1人ががんになる
②治療費の平均が約100万円、経済的負担が大きい
③保険があれば先進医療、免疫治療などの選択することが可能
2人に1人はがんになる
「2人に1人はがんになる」は、がん保険の必要性で良く言われる理由です。
がんは、日本人の死因のトップで、平成29年度で約27.9%を占めています。(厚生労働省平成29年人口動態統計 性別にみた死因順位（第10位まで）別死亡数・死亡率（人口10万対）・構成割合より)
がんの罹患率は、最新がん統計の2014年データによると、男性62%、女性47%となっています。
罹患率については、高い確率のデータに見えますが、各年齢に応じて、10年後何%、20年後何%の確率をそれぞれ合計した数値で、多く考えてと捉えていいかもしれません。
がんによる死亡率も、年齢パーセントは下がってきています。
ただ、統計的に見てなる確率は高いので、がん保険の必要性は高くなります。
治療費の平均が約100万円と経済的負担が大きい
治療費の平均が約100万円、経済的負担が大きいが一番重要なポイントです。
アフラックの2004年に実施した調査によると、がんの治療にかかった自己負担額の平均は91万5973円だそうです。
高額な医療費に関しては、高額療養費制度があり、医療費の自己負担額が一定額とはなりますが、医療費のみが対象となり、高額になりがちな差額ベッド代、薬代(自宅療養等の)などは、対象となりません。
また、がんの手術をして、すぐに復帰できれば良いですが、抗がん剤治療を受けて療養となると、自宅療養でも長期間となります。
その間は、体調面もあり、働くことが難しく、収入減は避けられません。
高額な医療費もそうですが、収入が下がることを合わせて経済的負担の大きさが重要です。
がん保険の必要性のもっとも大きな理由は、この経済的負担の大きさです。
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がん治療にかかる費用※平均の自己負担額は約100万円 がんの種類別の費用平均、高額療養費について、実際にがんにかかる治療費のシュミレーション |
保険があれば先進医療、免疫治療などの選択することが可能
保険があれば先進医療、免疫治療などの選択することが可能も注目です。
2018年に免疫療法で京大の本庶佑教授がノーベル賞を受賞しましたが、がんの治療法は進化しており、自由診療、先進医療に対応したがん保険なら、最新の治療が受けられます。
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SBI損保のがん保険 治療費を全額保障するタイプのがん保険。先進医療にも対応し、自由診療も保障されるので、最新の治療を選ぶことも可能です。 |
治る確率がアップすることもそうですが、副作用が少なかったり、治療の負担が低いこともメリットです。
がん保険に入っておけば、経済的な余裕ができるので、治療を選択することが可能です。
がん保険が必要な人
がん保険ですが、だれでも必要という訳ではありません。
必要度は変わりますが、ローン・借金がある、扶養しなければいけない人がいる人は、がん保険の必要性が上がります。
住宅ローン、奨学金のローンがある人
住宅ローン、奨学金ローンなど、借金があり毎月の返済がある人は、がん保険を検討した方がいいです。
がんになると、治療費がかかるだけでなく、その間、働けなくなり収入が下がります。
毎月の返済があると、そちらにお金がかかり、生活がつらくなります。
子供が小さい、親を扶養している、パートナーが専業主婦(主夫)
子供が小さい、親を扶養している、パートナーが専業主婦で、収入がない場合もがん保険を検討した方がいいです。
家計の収入を支えている人が、がんになると収入が下がるので、生活のサポートが必要です。
自営業、個人事業主、非正規雇用である人
がんなどで長期に治療する場合、健康保険に加入していれば、傷病手当金を受け取ることができます。
傷病手当金は、給与の約3分の2の金額が最長1年6ヶ月受け取ることができます。
この制度は、会社勤めの人は利用することができますが、自営業、個人事業主などの国民健康保険の人は利用することができません。
また、アルバイト・パートなどで、会社の健康保険に加入していない場合も利用することができません。
傷病手当金がない場合は、もしもの場合の収入のサポートがありません。もしもの場合に備えて、がん保険などが必要です。
年収が770万円以上の高収入の人もがん保険を考えるべき
がんの治療費の負担を軽減する仕組みとして、高額療養費制度があります。
医療費の自己負担額の上限が設けられる制度です。
高額療養制度は、年収に応じて、高額療養費の上限が決まるので、年収が高い人は、高額療養費が高額になります。
一般的な年収370～770万円の区分ウの人は、月額が約8万円ですが、年収770～1160万円の区分イの人は月額が約17万円以上、年収1160万円超えの区分アだと約26万円以上になります。
思った以上に高額な医療費となりますので、がん保険などで備えが必要になります。
| 適用区分 | ひと月の上限額 (世帯ごと) |
|---|---|
| 区分ア 年収約1,160万円～ |
252,600円＋(医療費－842,000)×1% |
| 区分イ 年収約770～約1,160万円 |
167,400円＋(医療費－558,000)×1% |
| 区分ウ 年収約370～約770万円 |
80,100円＋(医療費－267,000)×1% |
| 区分エ ～年収約370万円 |
57,600円 |
| 区分オ 住民税非課税者 |
35,400円 |
がん保険の必要性が下がる人
がん保険の必要性が下がる人は、もしもの場合の収入の不安がない人です。
いわゆるお金持ちの人はそうですが、65歳以上で、年金収入がある人も該当します。
貯金がある
がんにかかった場合に必要な費用の平均は約100万円と言われています。
もしもの場合に使えるお金として100万円あれば、治療費として使うことができます。
ただ、治療のため働けない期間が続くと、その間の生活費なども別に必要になります。
それらのお金も考えておく必要があります。
高齢者で年金収入がある
高齢者で年金収入がある人もがん保険の必要性が下がります。
まず、高齢者は働いていないため、年収が低く、高額療養費の上限が毎月57600円まで下がります。
また、働かなくても、年金収入があり、収入が途絶えません。
60歳以上になると、がん保険の必要性は下がります。
年齢別のがん保険の必要性は変化、ポイントは収入の有無
がん保険の必要性は、年齢により変化します。
ポイントとなるのは収入の有無、働いているかどうかです。
がん保険だけでなく、医療保険でも生命保険でも、保険の基本的な意味は、もしもの場合の収入をカバーすることです。
一人暮らしでも、家族で暮らしていても、家計を支えて働いてる人が、働けなくなった場合にどうするかは考えないといけません。
特にがんは、手術してすぐに退院できれば良いのですが、抗がん剤、ホルモン剤を使う治療になると、療養が長期になり、体力も消耗し、満足に働けるようになるまで時間がかかります。
20代から50代までは、男性は働かないといけませんし、女性でも、共働きや主婦でもパートをしている人ががんにかかると、収入減になります。
会社員なら、傷病手当という制度があり、給料(標準報酬月額の12ヶ月分の平均)の3分の2が支給されます。(参考:協会けんぽ:病気やケガで会社を休んだとき)
ただ、約7割弱の収入になり、ボーナスもありません。
がんの治療にも出費がかかり、収入も減るので、貯金して貯めておくか、がん保険に入っておくかのどちらかで備えることが必要です。
60代を超えて、公的年金がもらえるようになると、働かなくても収入があるので、必要性は薄れます。
働いている人であれば、がん保険の必要性は高くなります。
がん保険の必要性(20代)
20代は、会社員など働き始めて間もない世代です。
がんになる確率も世代別で比べると低く、給料もそれほど高くないので、30代から50代と比べるとがん保険の必要性は低くなります。
ただ、「一人暮らしをしている」「結婚して、家族を養っている」と、必要性は上がります。
実家暮らしで、親が現役であれば、実家でお世話になりながら、療養も考えられますが、そうでない場合は、何かの保障が必要です。
がん保険は20代で加入すると、保険料が安くなります。
定期タイプのがん保険であれば、月額180円から入ることができるものもあります。
価格が安いがん保険でも、加入していれば、もしもの場合の収入面で安心できます。
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20代のがん保険を保険料比較。おすすめ保険はコレ！-若いので安く入るチャンス エポスカードのがん保険なら20歳で月180円から加入可能 |
がん保険の必要性(30代・40代・50代)
30代から50代は、働き盛りの世代で、結婚したり子供ができたりと家族もできるので、がん保険の必要性は上がります。
30代から50代は、収入をサポートしてくれるがん保険も考えてみたいところです。
たとえば、チューリッヒ生命の終身ガン治療保険プレミアムDXは、抗がん剤、ホルモン、放射線治療があった場合に治療費として、月額10～60万円をもらえるがん保険です。
通算2000万円を限度に、毎月の給付なので、月額20万円、30万円とすることで、収入をサポートする保険として使えます。
CMでもおなじみのライフネット生命のダブルエールも、主契約は一時金100万円ですが、治療サポート給付金をオプションで追加すれば、がんの治療を受けた場合に毎月10万円を一生涯受け取ることができます。
また、FWD富士生命のがんベストゴールドαのような一時金がメインのがん保険について、一時金を増額することでも、収入減をサポートすることもできます。
保険は掛け捨てなので、貯金を増やす方が良いのですが、100万円、200万円の貯金はすぐには貯まりません。
がん保険の収入サポート的な機能を利用して、30代・40代・50代の働き盛りの世代のもしもの場合に備えることも必要です。
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30代のがん保険を保険料比較。男性はメットライフのガードエックス、女性は富士生命のがんベストゴールドがおすすめ |
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40代のがん保険を保険料比較。おすすめ保険はFWD富士生命「がんベストゴールドα」 |
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がん保険の必要性(60代・70代・80代)
60代・70代・80代と年金をもらって生活するようになると、がん保険の必要性は低くなります。
働かなくても年金をもらって生活できるので、がんになった場合でも、治療に専念できます。
がんの治療費は高くなりますが、高額療養制度では、一番下のランクとなり、入院時に個室を選ばず、差額ベッド代を払わないようにすれば、費用は抑えられます。
また、ある程度、貯金もあると思うので、それで対応は可能かと思います。
さらに、60代を超えると、がん保険の保険料はかなり高くなります。
アフラックのがん保険では、60歳男性でスタンダードプランで保険料が13,693円です。
ほかの保険会社でも同様ですので、60歳を超えてがん保険に加入を考えるのはおすすめしづらいところです。
がん保険は、治療中の収入減をサポートするために必要
がん保険の必要性として、必要な人と、不必要な人、年齢別の必要性をまとめました。
60歳以上で年金収入がある人、貯金が多い人を除いて、ほとんどの人はがん保険の加入を検討しておいた方がいいと思います。
がん保険も定期保険であれば、30歳男性で月額190円～と安い保険料で入ることができます。
安いものでも構わないので、がん保険の検討をしてみてはいかがでしょうか？
→安いがん保険を選びたい方に定期保険-30歳男性で月額190円～入れる保険もあります
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